旧ブログ記事：現代の「OJT」とは何か(2)（2009年5月31日掲載）

先日は、「OJTの制度化」について説明しました。今日は、その「制度化されたOJT」にどのようなバリエーションがあるかを紹介します。

●OJT期間

「制度化されたOJT」では、専任のOJT担当者がつきます。たいていの場合、新人1人に対して、OJT担当者も1人です。（OJT担当者の呼び方は様々で、メンター、トレーナ、コーチなどがあります。）

この専任担当者が指導する期間は、新卒新入社員の場合は、配属からその翌年の3月末まで、が最も多く、次に2年、3年とあります。

これまで見聞きした中で、最長は3年です。入社してから3年間、OJT担当者がついて指導していくわけです。（担当者自体は、1年ごとに交代する場合もあります。）

最近、OJTは長期化傾向にあるような気がしています。

1年だった企業は2年まで延ばしたり、3年間に延長したり。1年では、「やり残し」感があり、3年で「完全に独り立ちできる」レベルに持っていきたいという思いもあるようです。

●トレーニー：誰が育成される立場か？

どの企業でも共通なのは、新卒新入社員にOJT担当者がつく、ということです。最長3年までOJT期間があるとすれば、2年次社員、3年次社員もトレーニーになります。

さらに、秋採用新卒者、第二新卒者、中途採用者、異動者、職種転換者など、OJTの対象範囲は広がる傾向があります。

人事部・人材開発部門の方は「新卒者」だけに手厚く、中途採用者や異動・職種転換の社員には、きちんと指導をしていないが、同じように「立ち上げ」を支援したほうが、短期で実務能力をつけさせられるのでは？と考え始めているのです。

●OJT担当者：誰がOJT担当者になるか？

各社がOJTの制度化を始めたばかりの頃は、「2年次社員」＝つまり、1年先輩がOJT担当者になることが多かったような気がします。

最近は、担当する側の年齢が少しずつ上がってきています。いわゆる中堅、または、ベテランという方たちが新人の指導に当たります。

年齢で言うと20代後半から40代前半くらいまで。これにも色々理由があると思います。

１．2年目社員が1年後輩を教える・・と言う制度には、「共に育って」という意図がありますが、これにより2年目はかなり育つけれど、肝心のトレーニーがあまり育たない、という場合もあるようです。

OJT担当者自身がまだ2年目で「自分もわからないことが多いのに」と戸惑っているからです。

２．中堅･ベテランになると、その辺りの問題はクリアされるので、「仕事もマナーも全てきっちり教えられる」という期待が込められています。

なお、メイン担当を中堅・ベテランが行い、サブとして2-3年目の若手がつく、という体制もあります。年齢が近い人が「ちょっとしたこと（悩み、日常の些細なことなど）」を話すのによかったりするのです。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

「OJTの制度化」は、若手育成のスピードを上げる、教える担当者側も成長する、といった効果は確実に出ているのですが、「制度化」による課題も少々あります。

次（近々）は、その辺りを解説します。